ビジネススキル養成所

元戦略コンサルが監修!30代中堅社員に送る生産性を150%アップさせる仕事術

ブログタイトル画像PC

MENU

【書評】「成果を上げるムダ取り事例集」

f:id:yujiro-akimoto:20181026084555j:plain

  • 書籍名:「成果を上げるムダ取り事例集」
  • 著者名:日経情報ストラテジー

 

この本はKindleの電子書籍です。

 

書籍の中で、資材の調達コストや生産物流コスト、ホワイト
カラーの事務コストなどのムダ取りに成功した、40社以上の
事例を紹介しています。

 

職場のムダ取りの専門家によると、どんな工場・ホワイトカ
ラー職場でも二割は生産性が向上でき、特にホワイトカラー
は業務量の半分に減らせると断言しています。

 

この本では、業務改善の切り口として五つの視点をあげています。

 

  • 統合する
  • 置き換える
  • 簡素化・標準化する
  • 無くす・やめる
  • 続ける仕組みを作る

 

統合する

購買の一本化や他社との共同配送、シェアードサービスなど
の分散していた業務を一カ所に集約することでコストの削減
が可能です。

 

 

置き換える

これは、ビジネスの現状に合わせて、業務を処理する部門に
移管することです。

正社員が従来取り組んでいた業務をパート社員らに任せたり、
外注化したりという策はコスト削減の有効な一手になります。
近年では法人営業をアウトソーシングする企業も増えいます。

 

書籍の中では、従来生産部門が担当していた生産計画策定を
物流部門の管轄に置き換えた事例が紹介されています。

この移管により、店舗との連携を強め、店舗での販売データ
に応じて補充生産を行う体制にしたことで、工場在庫を三分
の二に削減しました。

 

他の例では、検品作業の集中化があります。

ある企業では、工場での野菜などの食材の検品作業を、生産
部門から物流部門に移管し、統一した検品基準に基づいた検
質、検数を徹底して、サプライヤーや産地に対して改善要請
を行いました。

 

置き換えにおいては、検討の対象となっている業務が本当に
正社員にしか出来ないような専門性の高いものなのかを見極
める必要があります。

 

 

簡素化・標準化する

これは、一連の作業の中でムダを取り除いたり、誰がやって
も同じ品質の結果になるようにマニュアル化することを指し
ます。

 

その際に、何が「ムダ」なのかの定義を明確にし、社内で共
有する必要があります。

 

物づくりの現場では、「七つのムダ」という考え方があり
ます。作りすぎ、手持ち、運搬、加工そのもの、在庫、動
作、不良品、手直しのムダのことです。

 

この本では、「ムダ=現状の仕事−付加価値的作業」と表現
しています。

付加価値というのは「お客様がお金を出してくれる仕事かど
うか」で判断します。

あくまでも判断の基準は、お客様に評価されるかどうかとい
う点です。

 

ある会社では、レジ対応などの接客業務のムダを省き、標準
化しています。

そのためには、店員の作業を200項目ほど洗い出し、手順を
マニュアルで定めました。
レジの立上げに荷受け、荷出し、商品補充、POP(店頭販促)
の貼り付けなど、ひとつひとつの作業に要する標準時間を
15分単位で設定しました。

それらの作業時間をもとに、店長は一日の作業を各店員に
30分単位で割り当てます。

そのような細かな作業・時間管理を行うことで、店員を有効
配置することができ、人件費の効率化を図ることができます。

 


無くす・やめる

価値のないことはもうやらないことです。

 

VEという手法があります。VEというのは、Value Engineering
の略で、商品やサービスの「価値(V)」を、その「機能」と
「コスト」との関係で把握するというもので、
「V=FC(価値=機能コスト)」という式で
表すことができます。

 

顧客から見た商品やサービスの価値を高めるために、提供し
たい機能を洗い出し、各機能を実現するコストを削減したり、
高機能化、高性能化したり出来ないかをチームで検討します。

 

具体的には、機能系統図を使って主要機能を細かく分類、ニ
ーズの低い機能をなくしたり、各機能を構成する部品などの
コストを削ったりします。


ある企業では、社内で開催される会議の数は多いのですが、
数だけ多くて、いつまでも何も決まらないことを問題視し、
会議の見直しを行いました。

会議のうち、PDCAを回す会議だけを残し、他の会議は不要
なものとして廃止しました。

 


続ける仕組みを作る

業務改善というのは一度やってしまえば、それで終わりとい
うわけではありません。継続的に改善活動を行って、企業体
質を強化しなければなりません。

 

そのためには、会社として、ひとりひとりの社員が常に「も
っと良くすることはできないか」と考えさせる仕組みを準備
する必要があります。

 

書籍の中では、ある企業の取り組みとして、

  • イントラネット上に個人ポータルサイトを開設し、
    活動の進捗を管理する
  • 優秀な事例に報奨金を支払う
  • 小集団活動と連携させる

などが紹介されています。

 

 

業務改善を進める上での視点や事例が紹介されおり、参考
になる一冊です。